パソコンやスマートフォン、タブレットなど、企業や個人が業務や日常で使うデバイスが増えたことで、脅威は多様化している。これら一つ一つのデバイスがインターネットや社内ネットワークに接続されると、外部や内部からの攻撃の標的にもなりうる。そのため、あらゆる業種、どんな規模の組織においても、情報資産や業務運営を守る上では、末端機器の安全対策が欠かせない。デジタル変革の波により、企業を取り巻く環境が大きく変化した。業務効率の向上を目指して、社外からのアクセスやリモートワークが普及し、さまざまなデバイスから企業システムへ接続が行われている。
同時に、ネットワーク内部と外部との境界線が曖昧になった。従来の境界型対策だけに頼るのは難しくなり、内部に持ち込まれる脅威や利用者自体が意図しないうちに被害に巻き込まれるといった事例も散見される。こうした背景から、部署ごと、利用者ごとに使う端末で発生し得るサイバー攻撃への備えが重要度を増した。端末を狙った攻撃手法は年々進化しており、従来のウイルス対策ソフトや不正侵入検知がすり抜けられるような新たなマルウェア、フィッシングサイトへの誘導、業務メールになりすまして不正なプログラムをダウンロードさせる攻撃などが現れている。これら高度化した脅威に対抗するため、端末単位の総合的な対応策が注目されている。
端末側の対策の大原則は、実際に利用する利用者に安全な操作を意識づけさせること、多段的な保護機能を組み合わせることにある。単純にウイルス対策ソフトウエアを導入するだけでは十分とはいえない。例えば、最新の攻撃は従来型の署名ベース検知を回避し、正常なプログラムや業務アプリに偽装する形で端末内に不正な挙動を持ち込むケースも珍しくなくなった。そのため、未知の脅威や細かな異常動作を発見し、被害が広がる前に対応できる仕組みが求められている。また、業務上利用される端末は、紛失や盗難による情報漏えいリスクも伴う。
物理的なセキュリティだけでなく、利用するための認証方式を強化したり、万一紛失した際にリモートでデータ消去できる仕組みを導入したりすることで、攻撃以外のリスクにも備えが必要だろう。さらに、端末単位でのアプリケーションやOSの更新状態も重要な要素であり、脆弱性がないよう適切に一元管理することは不正侵入の防止に直結する。現実に発生している脅威の一例として、悪意を持ったプログラムがメールやダウンロードファイル経由で端末に侵入し、その後企業内ネットワークやクラウドシステムへ横展開する事案が増えている。一例として、利用者の操作を装い重要なファイルを外部に送信する不正や、管理権限を不法に取得してランサムウェアを感染させ、データを暗号化されてしまうなどの報告がある。これらはメールの添付やリンクという極めて日常的な手口で始まり、利用する端末ごとに常に潜むリスクとなっている。
このような高度化するサイバー攻撃への入口となるエンドポイントをどう守るかは、組織全体のセキュリティポリシーの中核部分になっている。いかなる端末がどのような状態でどんな情報にアクセスできるかを細かく可視化し、機器ごとに必要なアクセス制限を設定した上で、ルールどおりに利用状況を確認・記録することが不可欠だ。さらに、異常が発見された際の即時対処、定期的な脅威情報の取得と社内周知、利用者教育などをサイクル化する必要も出てきている。加えて、外部デバイスや個人所有端末が混在する環境では、BYODの適正な運用方針と端末管理ツールの導入が欠かせない。管理オフィスに物理的に存在しない端末でも一元的に監視・制御できるしくみは不可欠であり、ソフトウェア更新やアプリインストール、ネットワーク利用状況まできめ細かく管理することで、不正なアクセスや情報持ち出しを抑止できる。
サイバー攻撃は、徹底的な備えがない隙間を鋭く突いてくるため、技術的対策と人の意識改革を立体的に組み合わせなければならない。管理部門が中心となって端末ごとにリスクアセスメントを実施し、全社横断的なセキュリティ強化計画の中で継続的な改善に努めることが求められる。日々更新される脅威情報の分析結果を得て、現状の保護対策に抜け落ちがないかを棚卸しすることもまた肝要だろう。今後も情報端末の多様化と業務形態の変化が続く中で、サイバー攻撃対策の最前線に位置づけられる末端機器への多層的な防御と利用者啓発をどれだけ徹底できるかが、組織の安全性を大きく左右する。見過ごしがちな個人単位・部署単位の端末から生じる被害リスクは、全体の情報セキュリティ体制を崩壊させかねない。
そのため、あらゆる末端機器を視野に入れた包括的な保護、継続的なアップデートと利用者の意識向上が、不可欠な取組となっている。企業や個人が利用する端末の増加やリモートワークの普及により、従来の境界型セキュリティだけでは十分に脅威から守れなくなってきている。パソコンやスマートフォンなど、あらゆる端末がインターネットや社内ネットワークに接続されていることで、サイバー攻撃の標的となるリスクが増大している。近年ではマルウェアやフィッシング、なりすましメールなど攻撃手法も巧妙化し、ウイルス対策ソフトや従来型の検知だけで防ぎ切れないケースも少なくない。そのため、端末ごとに多層的な保護対策を施すことや、利用者に安全な操作を徹底させることが不可欠である。
また、端末の紛失や盗難による情報漏えい、OSやアプリの更新管理といった物理的・技術的なリスク対策も求められている。実際、端末を起点として企業ネットワーク全体に被害が広がる事例も報告されており、エンドポイントの保護はセキュリティポリシーの核心となっている。さらに、個人所有端末の業務利用(BYOD)が拡大するなか、端末管理ツールで一元的に監視・制御する仕組みや、全社的なリスクアセスメント、利用者教育の定期的な実施が不可欠だ。サイバー攻撃は人と技術の隙間を突いてくるため、組織全体で継続的な防御体制と意識向上に努めることが、今後ますます重要になる。